2025.03.14

日清食品ホールディングス

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日清食品グループ4社が「健康経営優良法人2025 (ホワイト500)」に認定

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日清食品ホールディングス株式会社 (社長・CEO:安藤 宏基) は、弊社の子会社である日清食品株式会社、日清食品チルド株式会社、日清食品冷凍株式会社とともに、経済産業省と日本健康会議から「健康経営優良法人2025 (ホワイト500)」として認定されました。

戦略的な健康経営への取り組みが評価され、7年連続で認定
「健康経営優良法人認定制度」は、経済産業省と日本健康会議が共同で主催する、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。日清食品グループでは、創業者の安藤 百福 (あんどう ももふく) が掲げた「美健賢食 (びけんけんしょく)」(美しく健康な体は賢い食生活から) の精神に基づき、全社員が心身の健康を保持・増進し、能力を最大限に発揮して業務にあたることを、経営における最重要課題の一つに位置付けています。さらに、2018年8月に「日清食品グループ健康経営宣言」を策定し、健康経営を戦略的に推進しています。
具体的には、産業保健体制を強化するために、生活習慣病の早期発見、早期治療を目的として、法定健診を上回る項目数で健康診断を実施しているほか、産業医、保健師、看護師による健診結果の分析や保健指導、健康相談を実施しています。また、社員の心身の状態や症状を把握するため、プレゼンティーイズム*1調査やエンゲージメント*2調査を定期的に実施するとともに、その調査結果を社員にフィードバックすることで、運動促進プログラムや健康に関するオンラインセミナーなど、心身の状態を良好に保つために会社が用意した施策を、社員自身が各自の状態に応じて選択できるようにしています。ほかにも、生理痛やPMS (月経前症候群)、不妊、妊娠・出産などライフステージによって生じる健康課題の解決につながる施策として、低用量ピル処方の費用補助、妊活やキャリアに関する相談サービスの提供、月経や更年期に関する正しい知識の啓発にも取り組んでいます。
こうした取り組みが評価され、「健康経営優良法人2025」の大規模法人部門において、特に優良な健康経営を実践している企業の1つとして「ホワイト500」に認定されました。
日清食品グループは、社員の生活に寄り添った健康増進活動の支援や、社員が健康に働ける労働環境づくりに向けて、これからも積極的に健康経営を推進していきます。

*1 健康問題を抱えつつ仕事を行い、生産性が低下している状態。
*2 社員の個人成長と組織が目指す成長の方向性が連動し、互いに貢献し合える関係性のこと。

「日清食品グループ健康経営宣言」について

日清食品グループでは、「日清食品グループ健康経営宣言」を2018年8月に策定しました。日清食品ホールディングスの代表取締役社長・CEOの安藤 宏基が責任者となり、社員の心身の健康保持・増進に向けたさまざまな取り組みを戦略的に推進しています。

日清食品グループ健康経営宣言
「美健賢食」-美しく健康な体は賢い食生活から-

食を通じてお客さまの健康づくりに貢献することは、私たちの大きなミッションの一つです。
そのためには、まず社員が健康でなければなりません。
当社グループは、社員の心身の健康保持・増進を、重要な経営課題と位置付けます。
社員の自主的な健康活動を期待し、会社はこの積極的支援や、社員が健康に働ける労働環境づくりに、取り組んでいきます。

「健康経営優良法人認定制度」について

経済産業省と日本健康会議が共同で主催する、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などを顕彰する制度です。このうち大規模法人部門の上位500社の企業を「ホワイト500」と呼んでいます。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。

「日本健康会議」について

少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人一人の健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援の下、実効的な活動を行うために組織された活動体です。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としています。

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