世界ラーメン協会(WINA:World Instant Noodles Association　会長:安藤宏基　事務局:日清食品株式会社)は、今般のサイクロンで甚大な被害が　あったミャンマーの被災者に対する緊急食料としてインスタントラーメン20万食の支援を決めました。被災地の食糧難に迅速に対応すべく、当協会の理事会社であるタイの最大手即席めんメーカー・タイプレジデント社(Thai President Foods PLC.)がミャンマー国内に持つ工場から同社の「Mama」ブランドの商品を直接出荷すると申し出たもの。10万食が世界ラーメン協会(WINA)からの食料支援で、残りの10万食はWINA理事であるタイプレジデント社自身の支援となります。

世界ラーメン協会は1997年に、インスタントラーメンの品質改善および消費拡大を図り、業界発展と世界の食生活に貢献することを目的に設立され、現在は21カ国・地域の即席めんメーカー60社が加盟する世界規模の業界団体です。当協会では先月(4月8日(火)、9日(水)の両日)開催した「第6回 世界ラーメンサミット 大阪」にて、故安藤百福(日清食品創業者会長)の寄附を元に「WINA災害食料救援基金」を設立しましたが、その初の発動となります。

なお、災害支援基金の設立の意図および、今までの災害支援活動の内容は以下の通りです。

災害支援基金の設立の意図

1958年に誕生したインスタントラーメンは、その誕生から50年が経ちました。
故安藤百福がインスタントラーメン開発時にかかげた「おいしく、保存ができ、簡便で、安価で、衛生的で安全」の5原則は、世界中の消費者から支持され、インスタントラーメンはいまや年間約1000億食近く消費される「世界食」へと発展してきました。
お湯があればどこでも食べられるという特長から、災害時における非常食としても重用されており、これまでWINAも世界の被災地に対して、インスタントラーメンによる食糧支援を行って参りました。例えば、2006年にフィリピン台風の被災者にユニバーサル・ロビナ社(フィリピン) が10万食のインスタントラーメンを送り、また過去のラーメンサミット開催の都度、開催国の機関にも寄付を行なって参りました。国際規模でこのような食糧支援活動の役割を担うのは、インスタントラーメンを生業としているWINA会員の社会的義務であるとの共通認識によるものです。
このたびWINAでは、被災者や支援活動をより迅速に機動的に実施し、自然災害、飢餓地域、難民支援への食糧支援活動を推進するため、WINAメンバー拠出による「WINA災害支援基金」を設立いたしました。基金設立にあたり、初代会長故安藤百福からの寄付3000万円をベースに、加えて理事、会員各社からの寄付により、基金の維持を図ります。WINAはこれからも、インスタントラーメンを通じて平和的な支援活動を行ってまいります。

WINAの災害支援活動

災害 発生 被害地域 死者 提供即席めん食数 協力企業 サイクロン 2008.5.5 ミャンマー南部 10,000人以上 200,000食 Thai President Foods (タイ) フィリピン台風21号 2006.11.25 フィリピン中部ルソン島アルバイ州 1,497人以上 100,000食 Universal Robina Corperation (フィリピン) ジャワ島中部地震 (M6.2) 2006.5.27 (震源) インドネシアジャワ島中部ジョグジャカルタ市周辺 42,000人以上 186,560食 Indofood (インドネシア)、Nissin Mas (Indofood & Nissinの合弁会社) パキスタン地震 (M7.6) 2005.10.8 (震源) パキスタン北東部カシミール地方 180,000人以上 107,730食 Nestle (マレーシア) 米国ハリケーン被害「カトリーナ」 2005.8.23 ルイジアナ、ミシシッピー、アラバマ各州 1,836人 52,800食 Maruchan (アメリカ)、Nissin Foods (アメリカ) 米国ハリケーン被害「リタ」 2005.9.17 テキサス州 120人 スマトラ沖地震及びインド洋津波被害 (M9.3) 2004.12.26 インドネシアスマトラ島北西沖 229,866人 182,476食 (インドネシア:145,200食　タイ:32,276食) Indofood (インドネシア)、Saha Group (タイ)