日清食品グループ

リセット
2020.11.02 日清食品ホールディングス

お知らせ

「"地球" と "社員" を応援! 日清 GREEN WORK チャレンジ」 (11月2日より実施)

気候変動問題への取り組み促進 × "withコロナ時代" の働き方をサポート 「"地球" と "社員" を応援! 日清 GREEN WORK チャレンジ」を実施

日清食品ホールディングス株式会社 (社長・CEO:安藤 宏基) は、気候変動問題に対する社員一人一人のアクションをサポートする「"地球" と "社員" を応援! 日清 GREEN WORK チャレンジ」を2020年11月2日(月)より開始します。

始めよう、気候変動対策アクション! 自宅の電気を "再生エネ" 由来の電気に!
日清食品グループは、今年4月に環境戦略「EARTH FOOD CHALLENGE 2030」を策定し、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指したさまざまな取り組みを強化しています。中でも「気候変動問題」への対策を最重要課題の1つに位置付けており、省エネルギーの推進や再生可能エネルギー使用比率の向上などにグループを挙げて取り組んでいます。
一方で、こうした取り組みを推進していくためには、社員一人一人が気候変動問題を "自分ごと" として関心を持ち、自主的にアクションを起こしていく必要があります。
今回実施する「"地球" と "社員" を応援! 日清 GREEN WORK チャレンジ」は、弊社グループの社員が自宅で使用する電気を再生可能エネルギー*1由来の電気に切り替えることをきっかけに、社員一人一人の気候変動問題に対する意識を高めていく活動です。
家庭から排出されるCO2の約50%は電気によるもの*2であり、発電時にCO2をほとんど排出しない再生可能エネルギー由来の電気を使用することで、CO2排出量の削減につながります。さらに、みんな電力株式会社*3のご協力により、今回の取り組みに参加した社員には、毎月の電気料金に提携企業特別割引が適用されるので、在宅勤務を中心とした「新しい働き方」の中で高くなりがちな自宅の光熱費を節約することもできます。
弊社グループは、これからも持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指していくとともに、今後も再生可能エネルギーの利用促進を目指すさまざまな取り組みを実施していきます。

企画概要

(1) 名 称 :「"地球" と "社員" を応援! 日清 GREEN WORK チャレンジ」
(2) 目的 : 社員一人一人が気候変動問題を "自分ごと" として関心を持ち、自主的にアクションを起こすように意識を高める。
(3) 開始時期 : 2020年11月2日(月)
(4) 内容 : 社員が自宅の電気を再生可能エネルギー由来の電気に切り替える取り組み。みんな電力株式会社のご協力により、今回の取り組みに参加した社員には、毎月の電気料金に提携企業特別割引が適用されます。
(5) 参加者 : 役員および社員の希望者*4 (派遣社員、パート・アルバイトは除く)

日清食品グループの環境戦略「EARTH FOOD CHALLENGE 2030」について

2020年4月に策定した日清食品グループの環境戦略で、地球資源を取り巻く環境の保護と資源の有効活用に挑戦する「資源有効活用へのチャレンジ」と、日清食品グループの事業活動全般におけるCO2排出量削減に挑戦する「気候変動問題へのチャレンジ」の2つを柱としています。
「EARTH FOOD CHALLENGE 2030」の詳しい内容については、特設サイトをご覧ください。
[URL] http://nissin.com/efc2030
*1 太陽光、風力、地熱、水力、バイオマスなど、自然界に常に存在し、枯渇しないエネルギー。発電時に地球温暖化の原因となるCO2をほとんど排出しない特長があります。
*2 温室効果ガスインベントリオフィス「日本の温室効果ガス排出量データ」より。2018年度の家庭における二酸化炭素排出量の46.7%が電気によるもの。
*3 再生可能エネルギーを中心とした電力小売事業者として2011年に設立。ブロックチェーン技術を用いた電力トレーサビリティシステムによる「顔の見える電力TM」をコンセプトにしており、日本各地の大小さまざまな自然エネルギーの発電所と契約しています。
弊社はみんな電力株式会社と協業のもと、2020年3月より日清食品ホールディングス 東京本社で使用する電力について、ごみ焼却発電施設で廃棄物から作られた「ごみ発電電力」を使用しています。日々発電量は変動するため供給可能な電力量にバラつきがありますが、現在、日清食品ホールディングス 東京本社の電力使用量の50~100%を「ごみ発電電力」により賄っています。
*4 日清食品籍の社員 (日清食品ホールディングス、日清食品チルド、日清食品冷凍などへ出向している社員を含む)。
ページトップヘ